World Professionals

追加型投信／海外／株式

月次レポート

目論見書

ファンドの特徴

主に先進国（日本を除く）の株式に投資します。
投資妙味があると判断すれば中小型株や新興国の株式にも投資します。
成長（グロース）株、割安（バリュー）株などの運用戦略毎に厳選された運用会社から構成されます。
MSCI KOKUSAI（配当込み）をベンチマークとします。

期間：2016年6月13日～2023年8月10日。上記は過去の実績ではあり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
出所：ラッセル・インベストメント

なぜラッセル・インベストメントなのか

グローバル運用受託資産 43兆円*

平均20年間の運用業務経験年数を持つ158名の運用プロフェッショナル

超過リターンを期待できる運用会社を約10,500**の運用プロダクトの中から調査・発掘

年間約1,000回にも及ぶ面談調査

特に記載の無いものは2023年6月末時点（2023年6月末のWMロイターの為替レート144.53円／米ドルにて円換算）。
*オーバーレイ運用を含みます。**グループ合算、伝統的資産のみ。　

ラッセル・インベストメントは「マルチ・マネージャー運用」でファンドの運用を行います。

「マルチ・マネージャー運用」は世界各地に配した運用会社調査アナリストが高い運用成果が期待できる運用会社を厳選し、組み合わせます。また、運用プロダクトを綿密に調査・分析し、より優れた運用会社を発掘した場合には、ファンドの中で運用会社を入れ替えることで最適な状態を維持します。

１つの資産クラスの中でも、運用スタイルの違う運用会社を組み合わせることで、ポートフォリオのリスク分散を行います。そのためリスクを抑えつつ高い運用効率が期待できます。

個人投資家の皆様は専門知識がなくても専門家の知見に基づいた質の高い投資が可能となります。少ない投資額から投資できるため初心者にも適していますので、確実な資産形成を求める投資家におすすめの選択肢です。

「マルチ・マネージャー運用」の詳細はこちら

運用会社の構成と目標配分割合

ワールド・プロフェッショナルズはラッセル・インベストメントが厳選した6つの投資手法が異なる運用会社が実際の運用を行っています。（2023年7月末時点）

運用スタイル	運用会社	目標配分割合
成長型	パインストーン (投資助言*）	14.5%
成長型	モルガン・スタンレー (投資助言*）	12.5%
割安型	サンダース (投資助言*）	16.5%
割安型	プジーナ (投資助言*）	16.5%
市場型	ニューメリック (投資助言*）	18.0%
ポートフォリオ特性補強型	RIIS	22.0%

*各運用会社の投資助言に基づき、「ラッセル・インベストメント・インプリメンテーション・サービシーズ・エル・エル・シー」(RIIS)が運用の指図を行います。上記は、ファミリーファンド方式により運用するファンドが主要投資対象とする「ラッセル・インベストメント外国株式マザーファンド」に関するものです。運用会社や目標配分割合の変更は、原則として事前の告知なく随時行います。

長期投資、積み立て投資シミュレーション

各ファンドに毎月2万円を積立投資した場合の資産額の推移（投資期間：2016年６月～2023年7月）

*上記は一定の仮定に基づくものであり、その結果の確実性を表明するものではありません。
*ファンドの設定月である2016年6月から2023年7月までの87ヶ月間において、各ファンドおよび預金に毎月月末に2万円投資した場合の資産額の推移。ファンドの信託報酬は控除後、販売手数料はなしと仮定（上限方式で販売会社が定めるため）。なお、当該期間において収益分配金の支払いは行っておりません。

ワールド・プロフェッショナルズはこんな方におすすめです。

短期的な値動きに振り回されずに、中長期的な資産形成をしたい

投資をプロ中のプロに任せたい

初心者だけれども魅力的な投資対象を探している

ラッセル・インベストメントの外国株式

主に世界の先進国20カ国以上（日本を除く）の株式に投資します。投資妙味があると判断すれば新興国の株式や中小型株にも投資します。

お取り扱い販売会社一覧

ご希望のお取り扱い販売会社にて投資を開始することが可能です。

SBI証券

auカブコム証券

東海東京証券

松井証券

マネックス証券

楽天証券

(50音順に表示しています。)

◎ご留意いただきたい事項

当サイトはラッセル・インベストメント株式会社がファンドの運用状況等に関する情報の提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。購入のお申込みにあたっては、必ず投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社でお受取りになり、内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

1.	当ファンドは主に外国の株式を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格の下落ならびにそれらの発行会社の倒産または財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、これらに加え外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落し損失を被ることがあります。したがって、投資元金が保証されているものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負います。なお、投資信託は預貯金と異なります。
2.	当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や投資対象国・地域の取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
3.	当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動等があり、その結果マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
4.	金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことができます。
5.	信託約款で定められた信託期間中であっても、信託契約の一部解約等の影響により、純資産総額が小さくなった場合等には期日を繰り上げて償還することがあります。
6.	投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、投資元金の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負います。
7.	投資信託は、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
8.	金融商品取引業者（従来の証券会社）以外の登録金融機関でご購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
9.	法令・税制・会計方法等は今後変更される可能性があります。
10.	当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
11.	分配金に関する留意点分配金は、預貯金の利息と異なり、当ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額が下落します。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。投資者の当ファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
12.	当サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

◎主な投資リスク　
※投資リスクはこれらに限りません。詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

〈以下に記載する基準価額の主な変動要因により、投資元金を下回るおそれがあります。〉

1.	株価変動リスク株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
2.	株式の発行会社の信用リスク株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
3.	為替変動リスク外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
4.	カントリーリスク投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
5.	流動性リスク当ファンドで短期間に相当金額の換金申込みがあった場合、組入株式を売却することで換金代金の手当てを行いますが、組入株式の市場における流動性が低いときには、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

◎当ファンドの諸費用について　
※詳細については投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
下記の費用（手数料等）については、購入代金、保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することができません。

①投資者が直接的に負担する費用

【購入時】

■購入時手数料

3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率とします。
詳細は販売会社にお問い合わせください。

【換金時】

	■換金時手数料	ありません。
	■信託財産留保額	ありません。

②投資者が信託財産で間接的に負担する費用
（信託財産から差し引かれるもので投資者に別途ご負担いただくものではありません。）

	■運用管理費用（信託報酬）	当ファンドの日々の純資産総額に年率1.21%（税抜1.10%）の率を乗じて得た金額とします。マザーファンドで運用の指図にかかる権限の委託をしている各外部委託先運用会社への報酬額は、委託会社が受ける報酬から支払われます。また、投資助言会社への報酬額は、その助言に基づき運用を行う外部委託先運用会社が受ける報酬から支払われます。
	■諸費用	監査費用（監査法人等に支払うファンドの監査費用）、目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用等について、純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.1％）を上限として、当ファンドから支払われます。
	■その他の費用・手数料	組入有価証券の売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等が当ファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

当サイト中「ラッセル・インベストメント」は、ラッセル・インベストメントグループの会社の総称です。ラッセル・インベストメントの所有権は、過半数持分所有者のTA アソシエーツ・マネジメント・エル・ピーおよび相当の少数持分所有者のレバレンス・キャピタル・パートナーズ・エル・ピーから構成されています。ラッセル・インベストメントの特定の従業員およびハミルトン・レーン・アドバイザーズ・エル・エル・シーもまた、少数非支配持分所有者です。フランク・ラッセル・カンパニーは、当サイトにおけるラッセルの商標およびラッセルの商標に関連するすべての商標権の所有者で、ラッセル・インベストメントグループの会社がフランク・ラッセル・カンパニーからライセンスを受けて使用しています。ラッセル・インベストメントグループの会社は、フランク・ラッセル・カンパニーまたは「FTSE RUSSELL」ブランド傘下の法人と資本的関係を有しません。ラッセル・インベストメントによる事前の書面による許可がない限り、資料の全部または一部の複製、転用、配布はいかなる形式においてもご遠慮下さい。

ラッセル･インベストメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第196号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

ワールド・プロフェッショナルズ®