1.

当ファンドは主に外国の株式を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格の下落ならびに それらの発行会社の倒産または財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失 を被ることがあります。また、これらに加え外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合 には、当ファンドの基準価額が下落し損失を被ることがあります。したがって、投資元金が保証されているものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負います。なお、投資信託は預貯金と異なります。

2.

当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動等があり、その結果マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、 当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。

3.

金融商品取引所における取引の停止、その他合理的な事情等があると委託会社が判断したときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、および既に受付けた 購入・換金のお申込みの受付を取消す場合があります。

4.

信託約款で定められた信託期間中であっても、信託契約の一部解約等の影響により、純資産総額が小さくなった場合等には期日を繰り上げて償還することがあります。

5.

投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、投資元金の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは 投資者のみなさまが負います。

6.

投資信託は、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

7.

金融商品取引業者（従来の証券会社）以外の登録金融機関でご購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

8.

法令・税制・会計方法等は今後変更される可能性があります。

9.

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

10.

分配金に関する留意点
分配金は、預貯金の利息と異なり、当ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額が下落します。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。
投資者の当ファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。 当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

11.

当サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

1.

株価変動リスク
株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

2.

株式の発行会社の信用リスク
株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

3.

為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する 要因となります。

4.

カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた 場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。

5.

流動性リスク
当ファンドで短期間に相当金額の換金申込みがあった場合、組入株式を売却することで換金代金の手当てを行いますが、組入株式の市場における流動性が低いときには、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、 当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

①投資者が直接的に負担する費用

【購入時】

【換金時】

②投資者が信託財産で間接的に負担する費用
（信託財産から差し引かれるもので投資者に別途ご負担いただくものではありません。）