お申込みメモ
※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧下さい。
| 購入の申込受付 |
原則として毎営業日。ただし、ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所 およびフランクフルト証券取引所のいずれかが休業日の場合には、 購入のお申込みができません。購入のお申込受付時間は、午後3時までとなります。 |
| 購入単位 |
1円以上1円単位 |
| 購入価額 |
購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金の申込受付 |
原則として毎営業日。ただし、ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所およびフランクフルト証券取引所のいずれかが休業日の場合には、換金のお申込みができません。 換金申込受付時間は、午後3時までとなります。換金代金は原則 として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いいたします。なお、大口の換金は制限することがあります。 |
| 換金価額 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 設定日 |
平成17年8月31日 |
| 信託期間 |
原則として無期限です。ただし、当ファンドの純資産総額が10億円を下回った場合等には、 繰上償還となる場合があります。 |
| 決算 |
年1回（毎年4月18日。ただし、休業日の場合は翌営業日。） |
| 収益分配 |
年1回の決算時に分配方針に基づいて分配を行います。ただし、分配の有無および分配金額は、基準価額の水準等を勘案して委託会社が決定します。原則として、分配金は無手数料で自動的に再投資されます。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。 |
| 課税関係 |
確定拠出年金法に規定する資産管理機関および国民年金基金連合会等の場合、分配金、換金時および償還時の差益については所得税および地方税がかかりません。また、確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。 |
当ファンドの諸費用について
こちらをご覧ください。
委託会社およびその他の関係法人
| 委託会社 |
ラッセル・インベストメント株式会社（ファンドの運用の指図を行います。） |
| 受託会社 |
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理を行います。） |
| 販売会社 |
ファンドの販売業務等を行います。
販売会社はこちらをご覧ください。 |
|
◎ご留意いただきたい事項
|
|
当サイトはラッセル・インベストメント株式会社がファンドの運用状況等に関する情報の提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 購入のお申込みにあたっては、必ず投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社でお受取りになり、内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
|
|
1.
|
当ファンドは主に外国の株式を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格の下落ならびに それらの発行会社の倒産または財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失 を被ることがあります。また、これらに加え外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合 には、当ファンドの基準価額が下落し損失を被ることがあります。したがって、投資元金が保証されているものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負います。なお、投資信託は預貯金と異なります。
|
|
2.
|
当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動等があり、その結果マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、 当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
|
|
3.
|
金融商品取引所における取引の停止、その他合理的な事情等があると委託会社が判断したときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、および既に受付けた 購入・換金のお申込みの受付を取消す場合があります。
|
|
4.
|
信託約款で定められた信託期間中であっても、信託契約の一部解約等の影響により、純資産総額が小さくなった場合等には期日を繰り上げて償還することがあります。
|
|
5.
|
投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、投資元金の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは 投資者のみなさまが負います。
|
|
6.
|
投資信託は、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
|
|
7.
|
金融商品取引業者（従来の証券会社）以外の登録金融機関でご購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
|
|
8.
|
法令・税制・会計方法等は今後変更される可能性があります。
|
|
9.
|
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
|
|
10.
|
分配金に関する留意点
分配金は、預貯金の利息と異なり、当ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額が下落します。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。
投資者の当ファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。 当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
|
|
11.
|
当サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
|
|
|
|
◎主な投資リスク
※投資リスクはこれらに限りません。詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
|
|
〈以下に記載する基準価額の主な変動要因により、投資元金を下回るおそれがあります。〉
|
|
1.
|
株価変動リスク
株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
|
|
2.
|
株式の発行会社の信用リスク
株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
|
|
3.
|
為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する 要因となります。
|
|
4.
|
カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた 場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
|
|
5.
|
流動性リスク
当ファンドで短期間に相当金額の換金申込みがあった場合、組入株式を売却することで換金代金の手当てを行いますが、組入株式の市場における流動性が低いときには、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、 当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
|
|
|
|
◎当ファンドの諸費用について
※詳細については投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
下記の費用（手数料等）については、購入代金、保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することができません。
|
|
①投資者が直接的に負担する費用
|
|
【購入時】
|
|
【換金時】
|
|
■換金時手数料
|
ありません。
|
|
■信託財産留保額
|
ありません。
|
|
|
②投資者が信託財産で間接的に負担する費用
（信託財産から差し引かれるもので投資者に別途ご負担いただくものではありません。）
|
■運用管理費用
（信託報酬）
|
当ファンドの日々の純資産総額に年率1.458%（税抜1.35%）の率を乗じて得た金額とします。
当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用します。当ファンドが主要投資対象とするマザーファンドでは、外部委託先運用会社に運用委託をして おり、その費用は上記信託報酬に含まれております。
|
|
■その他の費用・手数料
|
組入有価証券の売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等が当ファンドから支払われます。その他の費用・手数料については運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
|
|
|
|
|
当サイト中 「ラッセル・インベストメント グループ」、「ラッセル・インベストメント」、及び「ラッセル」は、フランク・ラッセル・カンパニー及びその子会社等の総称です。ラッセルによる事前の書面による許可がない限り、資料の全部又は一部の複製、転用、配布はいかなる形式においてもご遠慮下さい。
|
|
ラッセル･インベストメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第196号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
|
|
