シリーズ「新興国投資の再考~移り変わる世界の勢力図」(第6回)岐路に立つ新興国株式

岐路に立つ新興国株式

はじめに

前の2回は債券をテーマに取り上げたが、今回と次回は株式における新興国投資を考える。新興国投資は、経済成長率に限界が見られる先進国に対し、人口動態の変化や相対的な成長余地、資本市場の整備からより高いリスクプレミアムを狙える投資として期待されてきた。しかしながら、第1回の記事で触れたように、過去10年間を振り返ると、新興国株式は先進国に比べリターン面で報われてこなかった。この状況から、リターンリスク効率性で先進国に劣る新興国株式投資の位置付けについて疑問を持つ年金スポンサーも出始めている。

第2回、第3回の記事では、BRICsのその後を振り返った。人口、資源の豊富な大国であっても、国内の政治体制や社会的背景によっては経済規模で先進国に追いつくのは難しい。一見順調にみえる中国であっても国内的課題を解決していかなければ持続的な成長は困難なように定性的にはみえる。一方で、新興国地域全体では先進国を上回る経済成長を達成してきたことは事実である*。新興国に対する見方が錯綜する中で、株式投資の対象はどうあるべきか。新興国株式リターンの動向や背景に関する分析を通じ、今後の新興国株式投資のあり方について考えたい。

新興国株式リターン劣後の背景

まず、先進国と新興国間のリターン格差要因をリターンの構成要素から考えてみたい。それぞれの株式リターンをPER、EPS、配当利回りに分解して比較する(米ドルベース)。配当利回りは、先進国が2.4%、新興国が2.6%(2001年から2020年の平均年率値)と2地域間で大きくは変わらないといえるだろう。次にPERとEPSの変化を確認する。図1は、2001年から2020年における先進国と新興国の株式価格指数リターン(5年ごと)をPERとEPSの変化率に分けたものだ。

まず2000年代(2001-2010年)の新興国株式優勢の理由を考える。PERの変化は、先進国において通期でマイナス寄与、新興国はプラス寄与となっている。EPS成長率は、特に2006-2010年において新興国が優勢であった。国別ではブラジルやロシアといった資源国のEPS成長率が相対的に高かった。それぞれの国に占めるエネルギー、素材セクター比率(米ドルベース)は、ブラジルは2010年末当時、47%、ロシアは71%で、原油価格は2008年9月(いわゆるリーマンショック)まで140ドル近くに達するまで上昇し続けた。2国のEPS成長は、主に原油価格上昇に支えられた。


*https://www.imf.org/external/datamapper/NGDP_RPCH@WEO/OEMDC/ADVEC/WEOWORLD

**https://www.nbim.no/contentassets/70b80f2f81fb4a3dbd703dde9d568b0f/country-and-industry-effects-in-global-equity-returns.pdf

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