1.

当ファンドは、主に日本を除くアジアの株式など値動きのある証券を実質的な投資対象としますので、組入株式等の価格の下落ならびにそれらの発行会社の財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、これらに加え外貨建資産を投資対象としますので、為替の変動により基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。 投資した資産の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負うことになります。なお、投資信託は預貯金と異なります。投資者のみなさまにおかれましては、当ファンドの内容・リスクを充分ご理解の上、お申し込みくださいますよう、よろしくお願い申し上げます。

2.

当サイト内資料は、当社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、その情報の正確性や完全性についてこれを保証するものではありません。

3.

当サイトの中で掲載されている内容、数値、図表、コメント等は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

4.

当サイトの中で掲載されているデータ等は過去の一定期間の実績に基づいて作成したもので、将来の投資成果や市況動向等を保証するものではありません。

5.

当ファンドは、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

6.

金融商品取引業者（従来の証券会社）以外の登録金融機関でご購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

7.

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

8.

法令・税制・会計方法等は今後変更される可能性があります。

1.

株価変動リスク
株価は政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、新興国における当該影響は、先進国以上に大きくなる可能性があります。

2.

株式の発行会社の信用リスク
株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、新興国における当該影響は、先進国以上に大きくなる可能性があります。

3.

為替変動リスク
「A（為替ヘッジあり）」

 「Ｂ（為替ヘッジなし）」

4.

カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治、経済、社会情勢の変化等により金融市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合等には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。特に新興国における当該影響は、先進国以上に大きくなる可能性があります。また、新興国では、税制が一方的に変更されたり、新たな税制が適用されたりすることがあります。加えて、有価証券の売却時における課税のタイミングの違いによる影響等が生じることがあります。

5.

流動性リスク
当ファンドで短期間に相当金額の換金申込みがあった場合、組入有価証券を売却することで換金代金の手当てを行いますが、市場における流動性が低いときには、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、新興国における当該影響は、先進国以上に大きくなる可能性があります。

6.

市場動向と乖離するリスク
設定時、償還時、大量設定・解約時、市況の大きな変動時などにおいて、当ファンドの基準価額の変動が、市場の変動と大きく乖離する可能性があります。

7.

その他の留意点
○当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や投資対象国・ 地域の取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実 勢から期待できる価格で売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、 換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
○当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動等があり、その結果 、マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、 当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
○株価に連動する債券に投資する場合、当該株式に係る株価変動リスクや為替変動リスク等の他、当該債券の発行体自体の信用リスクが生じます。一般に、当該債券の発行体が経営不振、資金繰り悪化等に陥り、債券の利息や償還金をあらかじめ定められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）場合、もしくは債務不履行に陥ると予想される場合、債券の価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
○分配金に関する留意点
分配金は、預貯金の利息と異なり、当ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額が下落します。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。
投資者の当ファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。 当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

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金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことができます。

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換金のお申込みの受付が中止された場合には、受益者は当該受付中止以前に行った当日の換金のお申込みを撤回できます。ただし、受益者がその換金のお申込みを撤回しない場合には、当該受付中止を解除した後の最初の基準価額の計算日に換金のお申込みを受付けたものとして取り扱います。

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当ファンドの資金管理を円滑に行うために、１日１件５億円を超える換金のお申込みは受付けません。なお、別途、１日１件５億円以下の換金のお申込みであっても、当ファンドの純資産総額や市場の流動性の状況等によっては、委託会社の判断により、換金の金額に制限を設ける場合や換金申込みの受付時間に制限を設ける場合があります。

①投資者が直接的に負担する費用

②投資者が信託財産で間接的に負担する費用