ラッセル・インベストメント世界環境テクノロジー・ファンド| Russell Investments

ラッセル・インベストメント世界環境テクノロジー・ファンド

追加型投信／内外／株式

ファンドの目的

信託財産の中長期的な成長を図ることを目的として運用を行います。

ファンドの特色

◆日本を含む世界各国の環境テクノロジー関連企業の株式等に投資します。

環境テクノロジー関連ビジネスには、たとえば、クリーンエネルギー、エネルギー効率、水関連技術、環境汚染処理、廃棄物処理、環境マネジメント等があげられますが、環境に関連するビジネス全般の裾野が広がるなか、これらの分野に限らず、様々な分野における環境テクノロジーに注目します。

◆外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。

◆ラッセル・インベストメントが世界中から運用会社を厳選し、複数の運用会社を組み合わせた「マルチ・マネージャー運用」を行います。

運用会社の構成はこちらをご覧ください。

※資金動向、市況動向等により、上記のような運用ができない場合があります。

＜ラッセル・インベストメントにおける「ESGファンド」について＞

当ファンドでは、ラッセル・インベストメント（以下「弊社グループ」ということがあります。）が世界中から運用会社を厳選し、複数の運用会社を組み合わせた「マルチ・マネージャー運用」を行います。マルチ・マネージャー運用では、運用会社を厳選する段階においてESGを考慮し、運用会社を評価しています。そのプロセスに加え、ファンドの設定目的等をもとに「ESGファンド」と位置付けています。
当ファンドは環境テクノロジー関連企業に投資することを設定目的としていることから、「ESGファンド」に該当します。なお、当ファンドでは、分野は特定せず、様々な分野における環境テクノロジー関連企業の株式等に投資しますので、特定の分野に対する投資比率の目標や目安は設定しておりません。

※弊社グループにおけるESGファンドの考え方等は、ESGをめぐる状況等に応じて見直す場合あります。

◎当サイトに関してご留意いただきたい事項

◎ご留意いただきたい事項

当サイトはラッセル・インベストメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの購入のお申込みにあたっては、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」を販売会社でお受取りになり、内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

1.	当ファンドは、主に日本を含む世界各国の株式など値動きのある証券に投資しますので、組入株式等の価格の下落ならびにそれらの発行会社の財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、これらに加え外貨建資産を投資対象としますので、為替の変動により基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。投資した資産の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負うことになります。なお、投資信託は預貯金と異なります。投資者のみなさまにおかれましては、当ファンドの内容・リスクを充分ご理解の上、お申し込みくださいますよう、よろしくお願い申し上げます。
2.	当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や投資対象国・地域の取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
3.	当サイト内資料は、当社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、その情報の正確性や完全性についてこれを保証するものではありません。
4.	当サイトの中で掲載されている内容、数値、図表、コメント等は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
5.	当サイトの中で掲載されているデータ等は過去の一定期間の実績に基づいて作成したもので、将来の投資成果や市況動向等を保証するものではありません。
6.	当ファンドは、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
7.	金融商品取引業者（従来の証券会社）以外の登録金融機関でご購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
8.	当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
9.	法令・税制・会計方法等は今後変更される可能性があります。
10.	分配金に関する留意点分配金は、預貯金の利息と異なり、当ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額が下落します。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。投資者の当ファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

◎主な投資リスク－当ファンドの主な基準価額の変動リスクとしては、下記のようなものがあげられます。
※下記は当ファンドの基準価額に影響を及ぼす主なリスクであり、リスクはこれらに限定されるものではありません。詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

1.	株価変動リスク株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、当ファンドは特定のテーマ（環境テクノロジー関連）に沿った銘柄に投資するため、株式市場全体の動きと当ファンドの基準価額の動きが大きく異なる場合や、より幅広い銘柄に分散投資する場合と比べて当ファンドの基準価額が大きく変動する場合があります。
2.	株式の発行会社の信用リスク株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
3.	為替変動リスク外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
4.	カントリーリスク投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
5.	流動性リスク当ファンドで短期間に相当金額の換金申込みがあった場合、組入株式を売却することで換金代金の手当てを行いますが、市場規模や市況動向によっては当該売却が市場実勢を下げ、期待される価格で売却できない可能性があり、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
6.	市場動向と乖離するリスク設定時、償還時、大量設定・解約時、市況の大きな変動時などにおいて、当ファンドの基準価額の変動が、市場の変動と大きく乖離する可能性があります。

◎換金等に際しての留意点
■	金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情等があると委託会社が判断したときは、当ファンドの購入・換金のお申込みの受付を中止すること、既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことができます。
■	換金のお申込みの受付が中止された場合には、受益者は当該受付中止以前に行った当日の換金のお申込みを撤回できます。ただし、受益者がその換金のお申込みを撤回しない場合には、当該受付中止を解除した後の最初の基準価額の計算日に換金のお申込みを受付けたものとして取り扱います。
■	当ファンドの資金管理を円滑に行うために、大口のご換金に制限を設ける場合があります。

◎当ファンドの諸費用について－当ファンドの購入時や保有期間中には以下の費用がかかります。

※	詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

※	ファンドの費用（手数料等）の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

①投資者が直接的に負担する費用

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購入時手数料／　申込金額に下記の手数料率を乗じて得た金額とします。

　　申込金額：（申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）　ｘ　申込口数

購入時の申込金額	手数料率（税込）
1,000万円未満	3.30％
1,000万円以上５億円未満	2.20％
５億円以上10億円未満	1.10％
10億円以上	0.55％

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換金時手数料　／　ありません。

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信託財産留保額／　ありません。

②投資者が信託財産で間接的に負担する費用

■

運用管理費用
（信託報酬）

日々の純資産総額に対して年率1.98％（税抜1.80％）を乗じて得た額とします。

※	運用の指図にかかる権限の委託をしている各外部委託先運用会社への報酬額は、委託会社と当該各外部委託先運用会社との間で別途定められ、委託会社が受ける報酬から支払われます。

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諸費用

監査費用、目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用等について、純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.1％）を上限として、当ファンドから支払われます。

■

その他の費用・
手数料

組入有価証券の売買時の売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等が当ファンドから支払われます。これらの費用については、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

当サイト中「ラッセル・インベストメント」は、ラッセル・インベストメントグループの会社の総称です。ラッセル・インベストメントの所有権は、過半数持分所有者のTA アソシエーツ・マネジメント・エル・ピーおよび相当の少数持分所有者のレバレンス・キャピタル・パートナーズ・エル・ピーから構成されています。ラッセル・インベストメントの特定の従業員およびハミルトン・レーン・アドバイザーズ・エル・エル・シーもまた、少数非支配持分所有者です。フランク・ラッセル・カンパニーは、当サイトにおけるラッセルの商標およびラッセルの商標に関連するすべての商標権の所有者で、ラッセル・インベストメントグループの会社がフランク・ラッセル・カンパニーからライセンスを受けて使用しています。ラッセル・インベストメントグループの会社は、フランク・ラッセル・カンパニーまたは「FTSE RUSSELL」ブランド傘下の法人と資本的関係を有しません。ラッセル・インベストメントによる事前の書面による許可がない限り、資料の全部または一部の複製、転用、配布はいかなる形式においてもご遠慮下さい。

ラッセル･インベストメント株式会社
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