ご留意事項
必ず
お読み下さい
ラッセル・インベストメント外国株式ファンド
(愛称:ワールド・プロフェッショナルズ®

追加型投信/海外/株式

ファンドの目的

信託財産の長期的な成長を図ることを目的として運用を行います。

ファンドの特色

  • 日本を除く世界先進各国の株式を実質的な主要投資対象とします。

ラッセル・インベストメント外国株式マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)を主要投資対象とします。

MSCI KOKUSAI(配当込み)をベンチマークとし、中長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指します。
※MSCI KOKUSAIインデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界主要国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。当該インデックスに関する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属しており、その許諾なしにコピーを含め電子的、機械的な一切の手段その他、あらゆる形態を用い、インデックスの全部または一部を複製、配付、使用することは禁じられています。また、これらの情報は信頼のおける情報源から得たものでありますが、その確実性および完結性をMSCI Inc.は何ら保証するものではありません。

外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

  • ラッセル・インベストメントが複数の優れた運用会社を厳選し、それらをバランスよく組み合わせるとともに、必要に応じて入替え等を行います。

 

  • 運用会社の構成

運用会社や目標配分割合の変更は、原則として事前の告知なく随時行います。

運用会社および目標配分割合についてはこちら をご覧ください。

 

  • 当ファンドの仕組み

当ファンドはファミリーファンド方式で運用します。ファミリーファンド方式とは、投資者(受益者)から投資された資金をまとめてベビーファンド(当ファンド)とし、その資金をマザーファンドに投資して、実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

 


 資金動向、市況動向等により、上記のような運用ができない場合があります。

◎当サイトに関してご留意いただきたい事項

◎ご留意いただきたい事項

当サイトはラッセル・インベストメント株式会社がファンドの運用状況等に関する情報の提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 購入のお申込みにあたっては、必ず投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社でお受取りになり、内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

1.

当ファンドは主に外国の株式を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格の下落ならびに それらの発行会社の倒産または財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失 を被ることがあります。また、これらに加え外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合 には、当ファンドの基準価額が下落し損失を被ることがあります。したがって、投資元金が保証されているもの ではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負います。なお、投資信託は預貯金と異なります。

2.  当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や投資対象国・ 地域の取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実 勢から期待できる価格で売却できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、 換金代金のお支払が遅延する可能性があります。 

3.

当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動等があり、その結果マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、 当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。

4.

金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことができます。

5.

信託約款で定められた信託期間中であっても、信託契約の一部解約等の影響により、純資産総額が小さくなった場合等には期日を繰り上げて償還することがあります。

6.

投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、投資元金の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは 投資者のみなさまが負います。

7.

投資信託は、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

8.

金融商品取引業者(従来の証券会社)以外の登録金融機関でご購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

9.

法令・税制・会計方法等は今後変更される可能性があります。

10.

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。

11.

 分配金に関する留意点
分配金は、預貯金の利息と異なり、当ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額が下落します。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。
投資者の当ファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。 当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

12.

当サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

 

◎主な投資リスク 
※投資リスクはこれらに限りません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

〈以下に記載する基準価額の主な変動要因により、投資元金を下回るおそれがあります。〉

1.

株価変動リスク
株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

2.

株式の発行会社の信用リスク
株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

3.

為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する 要因となります。

4.

カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた 場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。

5.

流動性リスク
当ファンドで短期間に相当金額の換金申込みがあった場合、組入株式を売却することで換金代金の手当てを行いますが、組入株式の市場における流動性が低いときには、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、 当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

 

◎当ファンドの諸費用について 
※詳細については投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
下記の費用(手数料等)については、購入代金、保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することができません。

①投資者が直接的に負担する費用

 【購入時】

 

■購入時手数料

3.3%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める手数料率とします。
詳細は販売会社にお問い合わせください。

 【換金時】

 

■換金時手数料

ありません。

 

■信託財産留保額

ありません。

②投資者が信託財産で間接的に負担する費用
(信託財産から差し引かれるもので投資者に別途ご負担いただくものではありません。)

 

■運用管理費用
(信託報酬)

当ファンドの日々の純資産総額に年率1.21%(税抜1.10%)の率を乗じて得た金額とします。
マザーファンドで運用の指図にかかる権限の委託をしている各外部委託先運用会社への報酬額は、委託会社が受ける報酬から支払われます。また、投資助言会社への報酬額は、その助言に基づき運用を行う外部委託先運用会社が受ける報酬から支払われます。

   ■諸費用
監査費用(監査法人等に支払うファンドの監査費用)、目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用等について、純資産総額に対して年率0.11%(税抜0.1%)を上限として、当ファンドから支払われます。
 

■その他の費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等が当ファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

 

当サイト中「ラッセル・インベストメント」は、ラッセル・インベストメント グループの会社の総称です。ラッセル・インベストメントの所有権は、過半数持分所有者のTA アソシエーツ・マネジメント・エル・ピーおよび相当の少数持分所有者のレバレンス・キャピタル・パートナーズ・エル・ピーから構成されています。ラッセル・インベストメントの特定の従業員およびハミルトン・レーン・アドバイザーズ・エル・エル・シーもまた、少数非支配持分所有者です。フランク・ラッセル・カンパニーは、当サイトにおけるラッセルの商標およびラッセルの商標に関連するすべての商標権の所有者で、ラッセル・インベストメント グループの会社がフランク・ラッセル・カンパニーからライセンスを受けて使用しています。ラッセル・インベストメント グループの会社は、フランク・ラッセル・カンパニーまたは「FTSE RUSSELL」ブランド傘下の法人と資本的関係を有しません。ラッセル・インベストメントによる事前の書面による許可がない限り、資料の全部または一部の複製、転用、配布はいかなる形式においてもご遠慮下さい。
 

ラッセル・インベストメント株式会社
金融商品取引業者  関東財務局長(金商)第196号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会