ラッセル・インベストメント外国株式ファンド
(愛称:ワールド・プロフェッショナルズ®

追加型投信/海外/株式

外部委託先運用会社/投資助言会社
(2020年8月18日現在)

運用スタイル 運用会社(外部委託先運用会社/投資助言会社) 所在地 目標配分割合

グロース(成長)型

フィエラ・キャピタル(投資助言:注1)
フィエラは、ROIC(投下資本利益率)やROE(自己資本利益率)、EVA(経済的付加価値)を重視して、高クオリティで合理的なバリュエーションを備えた成長性の高い銘柄をボトムアップ・アプローチで選別します。また、ファンダメンタルズ分析では、企業の持つ競争力や参入障壁、経営陣の質などを重視します。
米国 15.0%
グロース(成長)型 モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント(投資助言:注1)
モルガン・スタンレーは、ROIC(投下資本利益率)やフリーキャッシュフローに着目し、長期的な視点から、独自の競争力を持ち、成長性が期待できる銘柄を選別します。ベンチマークはあまり意識せず、新興国株式を含め、比較的銘柄数を絞ったポートフォリオを構築します。
米国 15.0%
バリュー(割安)型 サンダース・キャピタル(投資助言:注1)
サンダースは、グローバルな視点から投資テーマを的確に踏まえて個別銘柄を分析し、当該企業の持つ本質的企業価値に対して大きく割安であると判断する銘柄を選別します。
米国 20.0%

バリュー(割安)型

ジャナス・キャピタル・マネジメント(投資助言:注1)
ジャナスは、PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)、PCFR(株価キャッシュフロー倍率)等のバリュエーション指標に加え、財務健全性やキャッシュフローの堅実性を重視するなど、株価のダウンサイドに留意したバリュー運用を行います。
米国 15.0%
マーケット・オリエンテッド(市場)型 ニューメリック・インベスターズ(投資助言:注1)
ニューメリックは、運用モデルの開発に優れたリサーチ陣容や経験豊富で優秀なポートフォリオ・マネージャーを備えており、バリュエーション、業績予想修正、株価モメンタム等の有効なファクターをバランス良く的確に捉える運用モデルを活用して、超過収益の獲得を目指します。
米国 22.5%
ポートフォリオ特性補強型(注2)  ラッセル・インベストメント・インプリメンテーション・サービシーズ
ラッセル・インベストメント・インプリメンテーション・サービシーズは、委託会社が必要と判断した場合にマザーファンドの一部について運用を行います。当該部分においては、採用している他の運用会社の運用戦略の特徴を活かしながら、マザーファンド全体としてのポートフォリオ特性を補強するために必要なファクター(バリューやクオリティ、モメンタム、低ボラティリティ、高配当など)の運用を行います。
米国 12.5% 

(注1)各投資助言会社の投資助言に基づき、「ラッセル・インベストメント・インプリメンテーション・サービシーズ(米国)」が運用の指図を行います。
(注2)ポートフォリオ特性補強型:採用している他の運用会社の運用戦略の特徴を活かしながら、マザーファンド全体としてのポートフォリオ特性を補強するために必要なファクターの運用を行います。

※「ラッセル・インベストメント外国株式マザーファンド」における運用会社(外部委託先運用会社/投資助言会社)および目標配分割合です。なお、上記の運用会社および目標配分割合は変更されることがあります。
※「ラッセル・インベストメント外国株式マザーファンド」では、マザーファンド全体の運用効率を高めること、各運用会社の入替え等に際しての資産の移転管理および一時的な運用、他の運用会社からの投資助言等に基づく運用、委託会社が必要と判断した場合におけるマザーファンドの一部についての運用等を行うため、「ラッセル・インベストメント・インプリメンテーション・サービシーズ(米国)」を採用しています。
※「 運用会社」について、運用の指図にかかる権限を委託する運用会社を「外部委託先運用会社」、外部委託先運用会社に投資助言を行う会社を「投資助言会社」ということがあります。
※「目標配分割合」とは、運用会社を組み合わせる際に目安とする配分割合をいいます。

◎当サイトに関してご留意いただきたい事項

◎ご留意いただきたい事項

当サイトはラッセル・インベストメント株式会社がファンドの運用状況等に関する情報の提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 購入のお申込みにあたっては、必ず投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社でお受取りになり、内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

1.

当ファンドは主に外国の株式を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格の下落ならびに それらの発行会社の倒産または財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失 を被ることがあります。また、これらに加え外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合 には、当ファンドの基準価額が下落し損失を被ることがあります。したがって、投資元金が保証されているもの ではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負います。なお、投資信託は預貯金と異なります。

2.

当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動等があり、その結果マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、 当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。

3.

金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことができます。

4.

信託約款で定められた信託期間中であっても、信託契約の一部解約等の影響により、純資産総額が小さくなった場合等には期日を繰り上げて償還することがあります。

5.

投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、投資元金の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは 投資者のみなさまが負います。

6.

投資信託は、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

7.

金融商品取引業者(従来の証券会社)以外の登録金融機関でご購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

8.

法令・税制・会計方法等は今後変更される可能性があります。

9.

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。

10.

 分配金に関する留意点
分配金は、預貯金の利息と異なり、当ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額が下落します。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。
投資者の当ファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。 当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

11.

当サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

 

◎主な投資リスク 
※投資リスクはこれらに限りません。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

〈以下に記載する基準価額の主な変動要因により、投資元金を下回るおそれがあります。〉

1.

株価変動リスク
株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

2.

株式の発行会社の信用リスク
株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

3.

為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する 要因となります。

4.

カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた 場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。

5.

流動性リスク
当ファンドで短期間に相当金額の換金申込みがあった場合、組入株式を売却することで換金代金の手当てを行いますが、組入株式の市場における流動性が低いときには、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、 当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

 

◎当ファンドの諸費用について 
※詳細については投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
下記の費用(手数料等)については、購入代金、保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することができません。

①投資者が直接的に負担する費用

 【購入時】

 

■購入時手数料

3.3%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める手数料率とします。
詳細は販売会社にお問い合わせください。

 【換金時】

 

■換金時手数料

ありません。

 

■信託財産留保額

ありません。

②投資者が信託財産で間接的に負担する費用
(信託財産から差し引かれるもので投資者に別途ご負担いただくものではありません。)

 

■運用管理費用
(信託報酬)

当ファンドの日々の純資産総額に年率1.21%(税抜1.10%)の率を乗じて得た金額とします。
マザーファンドで運用の指図にかかる権限の委託をしている各外部委託先運用会社への報酬額は、委託会社が受ける報酬から支払われます。また、投資助言会社への報酬額は、その助言に基づき運用を行う外部委託先運用会社が受ける報酬から支払われます。

   ■諸費用
監査費用(監査法人等に支払うファンドの監査費用)、目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用等について、純資産総額に対して年率0.11%(税抜0.1%)を上限として、当ファンドから支払われます。
 

■その他の費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等が当ファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

 

当サイト中「ラッセル・インベストメント」は、ラッセル・インベストメント グループの会社の総称です。ラッセル・インベストメントの所有権は、過半数持分所有者のTA アソシエーツおよび少数持分所有者のレバレンス・キャピタル・パートナーズとラッセル・インベストメントの経営陣から構成されています。フランク・ラッセル・カンパニーは、当サイトにおけるラッセルの商標およびラッセルの商標に関連するすべての商標権の所有者で、ラッセル・インベストメント グループの会社がフランク・ラッセル・カンパニーからライセンスを受けて使用しています。ラッセル・インベストメント グループの会社は、フランク・ラッセル・カンパニーまたは「FTSE RUSSELL」ブランド傘下の法人と資本的関係を有しません。ラッセル・インベストメントによる事前の書面による許可がない限り、資料の全部または一部の複製、転用、配布はいかなる形式においてもご遠慮下さい。
 

ラッセル・インベストメント株式会社
金融商品取引業者  関東財務局長(金商)第196号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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